カリキュラムとシラバス

実務経験のある教員等による授業科目について

履修モデル

経済学部で開講している科目は、専門科目群、総合科目群、教職科目群の3つのグループに分けられます。専門科目群では、専門科目やゼミナールで構成され、専門性を高めることができるようになっています。総合科目群では、知的な社会人として生きていくことができるように、幅広い視野を持つ教養系の科目を用意しています。

カリキュラムマップ・カリキュラムツリー

◇カリキュラムマップ
授業科目と本学の教育目的のほか、教育目標である「卒業認定・学位授与の方針」(ディプロマ・ポリシー)との関係を示した表のことです。各科目が、卒業までに身につけるべき能力のどの項目と関連するのかを示しています。自身の能力をさらに成長させることや学修成果の達成度を確認することにも活用することができます。

◇カリキュラムツリー
関連する科目を線で結びつけたり、学修の順序を示すなど、授業科目間の系統性を図で段階的に示したものです。カリキュラムの全体像を確認しながら履修計画を立てる指針とすることや、学修をするにあたり科目間の関連性や学修分野の体系を捉えることで、主体的に学んでいくためのツールとして活用することができます。

専門科目群

基盤科目

現代経済入門 経済学入門 マクロ経済学I ミクロ経済学I
生活経済学 財政学入門 財政学 現代ファイナンス論I
現代ファイナンス論II 資本主義経済論I 資本主義経済論II 経済政策学
地域経済政策論 国際経済学I 国際経済学II 世界政治学I
世界政治学II 経済学史I 経済学史II 日本経済論I
日本経済史 西洋経済史 地域産業論 地域産業政策論
法律入門I 流通論入門 経営学基礎論 経営管理論
経営組織論 財務分析論 人的資源管理論 流通システム論
マーケティング基礎論 サービス・マーケティング デジタルマーケティング入門 経営史
会計学 簿記入門 工業簿記 簿記Ⅰ
簿記Ⅱ 原価計算入門 商法入門 会社法入門
コンピュータ利用技術Ⅰ 経営情報Ⅰ 情報科学 データサイエンス入門
データサイエンス基礎 野球の技術と科学 スポーツのための栄養学 戦略と組織
スポーツ管理論 スポーツと医学 人間行動学 地球環境学
マクロ経済学Ⅱ ミクロ経済学II ゲーム理論 教育学入門

発展科目

地方財政論 コミュニティビジネス論 労働経済学 社会保障論
社会福祉学 生涯学習 計量経済学 経済成長論
国際金融論 金融機関論 欧米経済論 アジア経済論
食糧資源論 財務諸表論 プログラミング コンピュータ利用技術II
データサイエンス応用 デジタルマーケティング応用 ビッグデータとAI 管理会計論
中級原価計算 情報システム技術 スポーツ産業論 スポーツ心理学
公共政策 国際法 ビジネス倫理学 アフリカ開発論
ゼミナールI ゼミナールII ゼミナールⅢ  

「ゼミナールI」、「ゼミナールII」、「ゼミナールIII」は必修科目。

キャリア開発科目

キャリアサポートI キャリアサポートII インターンシップI インターンシップII
ベンチャーキャピタル 経営戦略論 スピーチ 目標達成の技術

自発性開発科目

時事経済入門 地域づくり論 シミュレーション(ビジネス実務) 経済学・経営学(英語)
地域フィールドワーク サッカーの理論と技術 国際コミュニケーション論 人間関係論

資格取得・受験対策科目

国内旅行業務取扱管理者の受験入門 公務員養成論 公務員養成演習 公務員への道I
公務員への道II      

総合科目群

 

教職科目

教職課程履修モデル

中学校社会、高等学校地理歴史・公民・商業の教員免許状を取得することができます。

教職課程に関する教育科目

学校と教育の歴史 心身の発達と学習 教育の方法と技術(情報通信技術の活用含む) 道徳教育の理論と方法
社会科・地理歴史科の教育 社会科・公民科の教育 商業科の教育 地理歴史科教育
公民科教育 特別活動の理論と方法 生徒指導及び進路指導の理論と方法 教育実習の指導
学校の制度と経営 教職入門 カリキュラム論 教育相談の理論と方法
教育実習Ⅰ 教育実習Ⅱ 教職実践演習(中・高) 特別支援教育の基礎
総合的な学習の時間の指導法 職業指導 日本国憲法 介護等体験事前事後指導

 

教職課程における情報の公表について

  • 教員の養成の目標及び当該目標を達成するための計画に関すること

ノースアジア大学経済学部では、経済学の素養をもった学生を育成するとともに、経済学の基礎をふまえ、経済学的視点をもった教員の養成を目標としています。つまり、社会科、地理歴史、公民、商業の各科目を、経済学の観点から指導できる教員が、経済学部の目指す教員像です。この目標を実現するため、教科に関する科目の大半は経済学部の専門科目で編成しています。また、各科目の履修状況は各学期、教職課程担当教員によって確認され、必要に応じ履修に関する指導を行います。

 

  • 教員の養成に係る組織及び教員の数、各教員が有する学位及び内容並びに年間の授業計画に関すること

  ・教員の養成に係る組織及び教員の数

  ・各教員が有する学位及び内容並びに年間の授業計画に関すること

   ⇒ 経済学部「教員紹介」及び、「カリキュラムとシラバス」を参照してください。

 

  • 教員の養成に係る授業科目、授業科目ごとの授業の方法及び内容並びに年間の授業計画に関すること

   ⇒ 経済学部「カリキュラムとシラバス(教職科目)」を参照してください。

 

  • 卒業者の教員免許状の取得の状況及び卒業者の教員への就職の状況に関すること

   ⇒ 卒業者の教員免許状の取得の状況及び卒業者の教員への就職の状況

 

  • 教員の養成に係る教育の質の向上に係る取り組みに関すること

教育実習の実施にあたって、学内に「教職ワーキンググループ」を設置し、教育実習についての審議を行っています。教職ワーキンググループでは、必要に応じて法学部長、法律学科長、国際学科長及び県市町村の教育委員会、中学校、高等学校等との連絡調整も行い、教育実習を円滑に行うことができるよう条件整備に努めています。

また、系列校と隣接した立地を生かして、系列校での実習の際には教職課程担当教員が随時指導を行い、大学と変わらぬ環境で教育実習を行うことができる環境を作っています。

一方、教職課程を構成する各科目については、授業評価を行い、それに基づいて授業改善報告書を作成し、実践するかたちで各学期、各教員が指導の質の確保・向上に取り組んでいます。さらに、授業参観や研究会も行うなど、日々授業改善をすすめています。